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農業にスポットを当ててみました^^

農業(のうぎょう)とは、耕地等において植物(農作物)を栽培・収穫したり(耕作)、動物(家畜)を飼育し乳製品や皮革、肉、卵を得て(畜産)、人が生きていくうえで必要な食料などを生産する人間の根幹産業である。

各種の食料のほか、動植物を利用した、切り花や花壇苗など各種の装飾物、肥料、動物獣皮、革、工業用化学薬品(デンプン、エタノール、およびプラスチック)や、繊維類(綿、羊毛、大麻、および麻)、燃料(メタン、バイオディーゼル、バイオマス)や、各種の薬品(生薬、マリファナ、アヘン、コカイン)などを生み出す。



農業は、伝統的な分類では林業・漁業と同じ第一次産業に分類される。農業・林業・水産業・畜産業などに関わる研究は、農学という学問の一分野を成している。農業を職業としている人は農家や農民と呼ばれる。農作物栽培の場合、基本的に自然を対象にするため、日照や気温、降水量などの気象状態に左右されやすく、また需給関係や投資の影響による市場での価格変動もあり、収入面の安定に欠ける面がある。

また、畜産では、市場での価格変動以外にも、飼育する家畜に対する水や飼料の給餌や運動など、早朝から深夜までの世話が毎日必要となり、休日が取り難く、従事者の肉体的・精神的な負担が大きい問題のほか、家畜の糞尿による悪臭や環境汚染などの問題を有する。

日本では、政府の主導で価格や流通管理がされているコメの栽培が多いが、コメの消費量低下と供給過剰による減反政策もあり、野菜など他の作物への転作や、離農が多くなっている。近年、日本においては農業には多面的機能があるとされ、国土保全、景観維持などのほか、アグリツーリズム(グリーンツーリズム)や地産地消の運動も行われている。総称して農業の多面的機能と呼ばれる。



農業の種類
農業をどのように種類分けするかは論者によって異なっており、それにより、実際にある地域の農業をどれに分類するかも変化する。また、ある地域の一つの農業が複数の要素を持つものとして捉えられることもある。以下では代表的な農業の種類を挙げる。

商業的農業
地中海式農業
酪農
園芸農業
混合農業
プランテーション農業
自給的農業
アジア的稲作
アジア的畑作
乾燥地農法(灌漑農業、オアシス農業)
遊牧
焼畑農業
原始的定住農法
集団的農業(協同農業)
人民公社(中国)
コルホーズ(ロシア)
ソフホーズ(ロシア)
ネグテル(モンゴル)
サンゲンアジャホ(モンゴル)
キブツ(イスラエル)


農法
有機栽培
合鴨農法
自然農法
バイオダイナミック農法
不耕起栽培
養液栽培
植物工場
アグロフォレストリー
無施肥無農薬栽培



日本の農業 (経営)
旧来の農業の経営は貿易関税や補助金によって保護されており、経営努力と関係なく価格が保証されており、国の農業政策に沿う穀物を生産するだけで経営が保証された。しかしこのような農業政策に対する国費の圧迫および日本のWTOの加盟による農業の貿易自由化などからこれらの保護が序々に取り外されており、市場主義経済の導入に多きな影響を受けはじめている。農産物輸入自由化により大手穀物メジャー(en:Major grain companies)が進出し安価な海外産農産物が輸入されたことにより、競争力の低い国内農業は廃業するか付加価値の高い品種に移行した。

また、政府の保護の上に成り立っていた旧来の前近代的な農業にはこれまで若者は寄り付かず、就農者の高齢化が進み、農家の自然消滅が以前から起こっていた。これにより兼業農家が増えたことから、離農はしないまでも出荷をせず自家向けの生産しかしない農家が増えており、実際に出荷している農家は統計より少なくなっている。しかし統計では把握していない農産物直売所の売上高は全国的に増加しており従来の作った農産物を農業協同組合(JA)や市場に出荷する以外の販売方法、産直や、飲食店への直接販売など販路も拡大してきている。

農産物の自由化が進んできた結果、日本における作物の出来が悪くても市場価格は世界市場により決定されるため値上がりせず経営は悪化する。市場価格が低いということは所得を上げるには選択肢として耕作面積の拡大によって農産物を大量に生産することが一つ挙げられる。このような大規模農家へ転換するにも負債の返済の目処が立たないため、個人経営では集約化が進んでいない。 また、ヘクタール単位の圃場を運用できるような余地はすでに国内にはない(宅地と混在した細切れの圃場を集めて、統計上の数字で大規模化しても無意味である)。

さらに、集約化によるコストの低減を求めるのであるならば、家族経営で実質的にサービス労働をしても割に合わないからこそ、離農者が出ているのが現状であるのに、その上でさらにコストを下げるのならば、単純作業はパートや期間労働者に任せることになるが、これは他業種で言えば派遣労働などに属する部類であるが、そのあたりはどう処理するのかなど、問題点も多い。

後継者が居ないが放置できない農地を他の農家に低額で貸し付ける動きがあるため、優良農地についてはある程度の集約化は期待できるとされるが、これは現状維持の部類であり、効果は薄い。 なぜなら、1台のトラクターが同時に作業できるのは1か所であり、人間についても同じである。 当然、それらが処理できる仕事の量についても同じことがいえる。 つまり、散在した田畑を統計上集約しても、結局は圃場間の移動や管理の無駄を省くために、機材や人員を確保せざるを得ない。 その場合、家族経営であれば、最低賃金を割り込んで労働しても自己責任だが、組織化すればそのようなことはできないため、結局は、現状の家族経営よりコストを圧縮することが困難である。

現在、品目横断的経営安定対策が実施段階に入っている。これは集落単位の営農組織に農地を集積することで経営の効率化を図る施策だが、これまでの「農家」単位の農業から「集落」単位の集団農場的な農業への転換は、個々の農業者の意識の面でも、機械装備等物質的な面でもスムーズには進んでいない。

今後、退職した労働者が就農することを期待する動きがあるが、現在の機械化の進んだ農業を始めるには初期投資が多額になること、優良農地は少なく生産量が期待できないこと等から定着するのは困難であり、厳しいと見る意見がある。




農地
農地(のうち)は、耕作の目的に供される土地のことである。これ以外の土地で、主として耕作又は養畜の事業のための採草又は家畜の放牧の目的に供されるものは、とくに 採草放牧地とよばれるが、広義にはこれを含む。
広い意味での農地は、屋内で飼育する農場などの農業施設も含む。

家畜や農作物を育てるためには土地が必要である。農作物とはいえそれらは全て植物であり、基本的に地面から養分を吸収し、それらから作り出されるものである。そのため農地は養分が多く含まれていること、つまり肥えていることが求められるほか、十分な雨量が必要であるなど、求められる条件は多い。

しかし肥料の開発により痩せた土地に養分をやることができるだけでなく、井戸による地下水の利用や水道の普及により水が人為的に入手できるようになったため、農地に求められる条件と言うのは大きく緩和された。とはいえ、地中に有害物質が含まれているなどするのは好ましくない。

また、家畜を育てるための土地には放し飼いならば牧草地帯が最適である。


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